設立経緯

昭和27年4月、前年の9月に調印されたサンフランシスコ講和条約が発効し、日本が一応の独立を回復した。
しかし、それまで順調に経済復興を進めてきていた日本経済の中で、木材業者特に東京の木材業者は特需の収縮から業況が悪化していた。その状況下、江東区にある約8,500坪の貯木場が売却されることになった。
この貯木場「六番堀」は由緒あるもので、情報を得た木材業者の中で損得勘定を抜きに立ち上がった人たちがいた。昭和27年7月に東京原木協同組合を設立し、その堀を買収した。今日の東京原木協同組合の端緒である。